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月収15万円の手取りはいくら?

月収(額面)15万円の会社員の毎月の手取りと、給与から引かれる税金・社会保険料の内訳を、2026年の税制で計算しました。

手取り(月額)
約12.5万円
年収にすると(ボーナスなし)
180万円
手取り(年額)
約149.6万円

月収15万円(独身・39歳以下)の場合、毎月の給与から社会保険料約22,050円、所得税約0円、住民税約3,250円が引かれ、手取りは約124,700円(額面の83.1%)になります。控除を引くと課税所得が0円になるため、所得税はかかりません。

働き始めて1年目など、前の年の収入がない場合は住民税が引かれないため、手取りは月約127,950円になります。

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毎月引かれるお金の内訳(独身の場合)

39歳以下40〜64歳
健康保険料7,500円7,500円
介護保険料0円1,200円
厚生年金保険料13,725円13,725円
雇用保険料825円825円
社会保険料の合計22,050円23,250円
所得税0円0円
住民税3,250円3,133円
手取り(月額)124,700円123,617円

ボーナスがない場合を、1年分の税金を12か月でならして計算しています。実際の給与明細の所得税は「源泉徴収税額表」で引かれ、年末調整で精算されます。→ 年収200万円の手取り

家族構成別の税金と手取り(月額)

家族所得税住民税手取り
独身0円3,250円124,700円
夫婦(配偶者は収入なし)0円417円127,533円
夫婦+子ども1人(中学生以下)0円0円127,950円
夫婦+子ども2人(高校生・大学生)0円0円127,950円

配偶者控除によって、独身より手取りが年34,000円多くなります。中学生以下の子どもに扶養控除はありませんが、住民税が非課税になる基準に入るため、手取りが年5,000円多くなります。

社会保険料は家族の人数では変わりません(扶養している家族の健康保険料はかかりません)。

月収15万円の家賃・ふるさと納税の目安

家賃(入居審査の目安:月収の3分の1)50,000円
家賃(無理のない目安:手取りの25%)31,175円
ふるさと納税の上限(独身)9,555円
ふるさと納税の上限(夫婦)0円

→ 家賃の目安 計算 → ふるさと納税 上限額 計算

月収が上がると手取りはいくら増える?

月収手取り(月)月収15万円との差
月収15万円124,700円—
月収16万円132,380円+7,680円
月収17万円140,052円+15,352円
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月収15万円のよくある質問

月収15万円の手取りはいくら?

独身・39歳以下・ボーナスなしの場合、約124,700円です。40歳以上は介護保険料が加わり、約123,617円になります。

月収15万円は年収にするといくら?

ボーナスがなければ年収180万円です。ボーナスが年4か月分あれば、年収は240万円になります。

手取りが計算より少ないのはなぜ?

会社によって健康保険の料率が違うこと、残業代や通勤手当で社会保険料の等級が上がっていること、財形貯蓄や組合費が引かれていることなどが考えられます。

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計算の根拠(公的機関などの情報)

最終更新日:2026年10月19日